古谷　由紀子（代表理事）

博士(総合政策)、消費生活アドバイザー
・所属等：（公社）日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会監事、（一社）、経営倫理実践研究センターフェロー、サステナビリティ消費者会議代表、CSRレビューフォーラム共同代表、日本経営倫理学会理事
・委員等：消費者庁「消費者教育推進会議」委員（2013年～2017年）、消費者庁「内部通報制度に関する認証制度　有識者検討会」(2017年～2018年)、総務省：経済産業省「情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会」（2017年～）、「新たなコンビニのあり方検討会」(2019年～)など。
・主な著書：「消費者志向の経営戦略」芙蓉書房出版(2010年)、「ISO26000実践ガイド」(共著)中央経済社（2011年）、「現代の消費者主権―消費者は消費者市民社会の主役になれるか―」芙蓉書房出版(2017年)
・主な論文：「『持続可能な消費』を進めるために」企業と社会フォーラム(2017年)

【講演テーマ例】CSR(ISO26000、SDGs、人権)、持続可能な生産消費、消費者利益と環境・人権との調和、持続可能な社会におけるデータ利活用等

今田　克司（常務理事）

（一社）SDGs市民社会ネットワーク業務執行理事。（特活）日本NPOセンター理事、日本NPO学会理事、社会的インパクト・マネジメント・イニシアチブ（SIMI）運営事務局リーダー。
社会的インパクト・マネジメント関連では、2015年内閣府社会的インパクト評価ワーキンググループ委員、2016年度より社会的インパクト評価イニシアチブ（現マネジメント・イニシアチブ）共同事務局メンバー等。2017年度より、CSOネットワークで「発展的評価」研修事業（伴走評価エキスパート事業）、日本NPOセンターで「事業評価コーディネーター」研修事業を開発・主導。NPO・ソーシャルセクターに「役に立つ評価」の評価文化やインパクト・マネジメントを根づかせる試みで牽引役を果たしている。
2018年12月より日本評価学会理事。2019年より休眠預金等活用法における指定活用団体である日本民間公益活動連携機構（JANPIA）評価アドバイザー、国際協力機構（JICA）事業評価外部有識者委員会委員。

【講演テーマ例】社会的インパクト評価、社会的インパクト・マネジメント、事業評価、発展的評価等

長谷川　雅子（事務局長・理事）

住民主体の持続可能な地域づくりに関わる支援を担当。横浜市役所（社会福祉職）、公益社団法人アジア協会アジア友の会（海外プロジェクト担当）等を経て、2010年CSOネットワーク入職、2018年より事務局次長、2019年10月より現職。地域主体の持続可能な社会づくり事業、持続可能な公共調達に関する調査、民間企業の開発支援資金に関する調査等に携わる。横浜市立大学非常勤講師。大阪大学国際公共政策研究科博士課程修了（国際公共政策博士）。

【講演テーマ例】持続可能な地域づくり、地域指標、持続可能な公共調達等

梁井　裕子（サステナビリティコミュニケーター）

企業の社会的責任や地域に密着した中小企業の持続可能性向上に関する取り組みの調査や情報発信に関するプロジェクト、SDGsやビジネスと人権の普及に関する事業等を担当。翻訳会社でのプロジェクトマネジャー、企業のCSRレポート制作・広報担当、国連グローバル・コンパクト（UNGC）の日本事務局であるグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）においてUNGCおよびSDGsの普及に関する業務等を経て、2018年より現職。さいたま市CSR推進会議委員、英国CMI認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー。

【講演テーマ例】SDGs、企業の社会的責任（CSR）、ビジネスと人権等

千葉　直紀（評価事業コーディネーター）

社会的インパクト・マネジメントや評価を通した社会的事業の改善・マネジメント支援を担当。CSOネットワークにて、国内のNPOや行政、企業に対する社会的インパクト・マネジメントや発展的評価の実務（伴走評価支援、コンサルティング、アドバイザリー）や、人材育成（研修）、調査研究などを行なっている。株式会社ブルー・マーブル・ジャパン代表取締役、一般社団法人インパクト・マネジメント・ラボ共同代表。中小企業診断士（経済産業大臣登録）、認定ファンドレイザー（日本ファンドレイジング協会）

【講演テーマ例】社会的インパクト・マネジメント／社会的インパクト評価、発展的評価、ファンドレイジング等

→ 株式会社ブルー・マーブル・ジャパン
→ 一般社団法人インパクト・マネジメント・ラボ